北海道新聞
９月２０日から１週間は動物愛護週間です。帯広では一足早く７、８日に動物愛護フェスティバルが開催されました。全国で殺処分される犬猫の数は年々減少し、２０１７年度では４万３千匹と、１０年前の２割以下です。しかし、まだゼロには遠い数字です。
改正動物愛護法で「殺処分ゼロ」が自治体の目標とされ、全国の自治体では競って「殺処分ゼロ」達成のため、いろいろな努力が続けられています。今年４月、東京都の小池百合子知事は、昨年度の「殺処分ゼロ」を誇らしげに発表していましたが、実際には約１５０匹の犬猫が殺処分されたようです。
なぜでしょう？ 実は、都動物愛護相談センターが引き取った犬猫のうち、病気にかかって治療が難しかったり、かみ癖があったりして譲渡が難しいと判断されたものは、動物愛護の観点から安楽死されており、この頭数は「殺処分」に含まれていないためです。
「殺処分ゼロ」をやみくもに求めるために、このような数字の矛盾が出てしまうことや、民間の愛護団体への押し付けになってしまうことも問題視されています。殺処分数をなくすことも大切ですが、安易に保健所へ動物を持ち込まず、できる限り「終生飼養」に努めることが飼い主の責任です。（獣医学博士 石川濶）
2019年09月13日
救われた命、セラピー犬へ 49匹お年寄りに「癒やし」
Yahoo! JAPAN
徳島県動物愛護管理センター（神山町）が保護した犬を訓練し、福祉施設や学校を慰問するセラピー犬（ふれあい活動犬）に育てる制度を始めて4年が過ぎた。これまでに49匹を認定。高齢者や子どもらにぬくもりや命の大切さを伝えている。訓練を希望する飼い主が少ないのが課題で、センターは利用を呼び掛けている。
センターによると、制度を始めた2015年度は6匹、16～18年度は43匹を認定した。セラピー犬が参加したセンター主催のイベント・慰問活動は、15年度の6回から18年度は18回に増えた。独自に慰問活動をする飼い主も多い。
吉野川市の女性会社員（58）は、昨年6月に1歳半の犬を譲り受けた。犬は9回の訓練を受け、今年3月にセラピー犬に認定された。現在、知人が実施している福祉施設の慰問に月1回参加している。「お年寄りに喜ばれるし、愛犬と一緒にボランティアができるのは楽しい」と話す。
課題は、センターがセラピー犬への訓練を勧めても、訓練所に通う負担などから敬遠する飼い主が多いことだ。適性のある犬のうち、訓練につながるのは1割程度という。
センターの矢野さやか課長は「殺処分を減らすだけでなく、しつけ方を学ぶ良い機会になる。できるだけ多くの人に利用してほしい」と話している。
セラピー犬育成制度 保護犬が社会の役に立つことを知ってもらい、殺処分の減少などにつなげようと、県動物愛護管理センターが2015年に都道府県で初めて設けた。センターで適性があると判断した犬を譲渡会で引き渡す際、飼い主に訓練を勧める。了承されれば、保護犬と飼い主は県が指定した訓練所で一定期間、訓練を受ける。保護犬は県の認定試験を受け、センターが開く行事に参加する。訓練費用は県が負担する。
徳島県動物愛護管理センター（神山町）が保護した犬を訓練し、福祉施設や学校を慰問するセラピー犬（ふれあい活動犬）に育てる制度を始めて4年が過ぎた。これまでに49匹を認定。高齢者や子どもらにぬくもりや命の大切さを伝えている。訓練を希望する飼い主が少ないのが課題で、センターは利用を呼び掛けている。
センターによると、制度を始めた2015年度は6匹、16～18年度は43匹を認定した。セラピー犬が参加したセンター主催のイベント・慰問活動は、15年度の6回から18年度は18回に増えた。独自に慰問活動をする飼い主も多い。
吉野川市の女性会社員（58）は、昨年6月に1歳半の犬を譲り受けた。犬は9回の訓練を受け、今年3月にセラピー犬に認定された。現在、知人が実施している福祉施設の慰問に月1回参加している。「お年寄りに喜ばれるし、愛犬と一緒にボランティアができるのは楽しい」と話す。
課題は、センターがセラピー犬への訓練を勧めても、訓練所に通う負担などから敬遠する飼い主が多いことだ。適性のある犬のうち、訓練につながるのは1割程度という。
センターの矢野さやか課長は「殺処分を減らすだけでなく、しつけ方を学ぶ良い機会になる。できるだけ多くの人に利用してほしい」と話している。
セラピー犬育成制度 保護犬が社会の役に立つことを知ってもらい、殺処分の減少などにつなげようと、県動物愛護管理センターが2015年に都道府県で初めて設けた。センターで適性があると判断した犬を譲渡会で引き渡す際、飼い主に訓練を勧める。了承されれば、保護犬と飼い主は県が指定した訓練所で一定期間、訓練を受ける。保護犬は県の認定試験を受け、センターが開く行事に参加する。訓練費用は県が負担する。
ハーバード・ロースクールが“動物弁護士”を養成へ！
TOCANA
気候変動の被害は我々人間よりも、野ざらしで生息している動物たちのほうが明らかに深刻だ。アニマルライツ、動物の権利をこれまで以上に手厚く保護しなくてはならないとの理念の下、米ハーバード・ロースクールで本格的な“動物弁護士”を養成するコースが登場している。
■ハーバード・ロースクールが“動物弁護士”を養成
米カリフォルニア州のバークレーやサンフランシスコ、ロサンゼルスなどの都市では、動物の毛皮製品の製造と販売が禁止されていて、このトレンドは米国内でますます広がりを見せるだろうといわれている。これは、より動物にやさしい環境づくりを推し進め、動物実験と動物への虐待行為を禁止しようとする動物福祉（Animal welfare）の考えを支持する動きと言える。
このような動物の権利という法律分野が昨今注目されており、2000年の時点では動物法のコースがある教育機関は全米で9つしかなかったものの、現在では167と急増していることからもわかる。
ハーバード・ロースクールが動物弁護士を養成へ！ 気候変動、動物実験、虐待などから動物の権利をガチ保護！の画像1
「San Francisco Chronicle」の記事より
そしてこのタイミングで、ハーバード・ロースクール（ハーバード大学法科大学院）は本格的に“動物弁護士”を養成する新たな教育プログラム「Animal Law & Policy Clinic」を発足させることを発表している。
この新しい教育プログラムは、米国内およびインターナショナルなレベルで動物法の立法、訴訟、および政策分析を実践的に教え、学生にこの分野の広範な知識を提供するという。法学生たちは農業動物、野生動物、ペットなど動物たちの気候変動によるあらゆる形態の包括的な脅威を含む多くの問題に取り組むとしている。ハーバード・ロースクールは、動物保護運動の未来への道をリードしていると自負している。
「同プログラムは卒業生を訓練し、動物保護分野でのキャリアに着手し、動物保護運動に有益な影響力のある訴訟と政策分析を行い、動物の法律と政策に関する多くの差し迫った問題に対して国際的にも有効なプラットフォームを提供します」と同プログラムを主導する クリステン・スティルト教授は語る。
一方で「これは、法学部の学生とロースクールコミュニティ全体にとって本当にスリリングなニュースです」と話すのはハーバード・ロースクールの環境法学者、リチャード・ラザルス教授だ。
ハーバード・ロースクールが動物弁護士を養成へ！ 気候変動、動物実験、虐待などから動物の権利をガチ保護！の画像2
「Big Think」の記事より
また食品システム政策からアニマルライツを考えるコースも設けられている。講師陣の一員であるニコル・ネゴウェッティ氏は、産業用の家畜が動物福祉に及ぼす影響について、教育と擁護に尽力してきた専門家だ。
「本プログラムは、人間と動物双方の利益のために、回復力に優れ、健康的で、公正な食物システムを達成するための影響力の高い法的戦略を特定・追求する際に、新たな世代の学生たちに優れたトレーニングを提供することになります」（ニコル・ネゴウェッティ氏）
新たに設立される動物法と動物政策の教育プログラムは、ハーバード・ロースクールならではの幅広く豊かな専門知識と伝統を受け継ぐコースであるといえそうだ。
■気候変動の最大の被害者は野生動物
アニマルライツで昨今話題に上っているのは、気候変動が野生動物に及ぼす脅威である。
講師のジョナサン・ラボーン氏は現在世界で最も脆弱なグループは野生動物であり、特に発展途上国の産業によって自然破壊が加速している地域の動物であるとしている。
「これらの国々での野生動物の搾取と殺戮に関して、私たちが特に気候変動の観点から注視しているのは、それらが人々、コミュニティ、文化の搾取と殺戮と深く関わっている点です。野生生物に関する法的問題を研究することにより、私たち自身の社会的および法的問題について多くを学ぶことができるのです」（ジョナサン・ラボーン氏）
ラボーン氏は、過去にも野生動物法に関する講義を受け持っていた。彼は弁護士たちに動物法を世界全体の前向きな変化に影響を与えるための出発点となるように促したいと考えている。
「野生生物法や気候変動のようなほかの集団的問題の鍵となるのは、どこで変化を起こすことができるかを見つけ出し、それらをより効果的にするためにどのように制度を変えるかについて話すことです」（ジョナサン・ラボーン氏）
また、アメリカのハンバーガーチェーン「バーガーキング」は今年から一部の店舗で植物を原料とした“人工肉ハンバーガー”を提供していて話題だが、これはアニマルライツと動物保護の意識の高まりを示す現象であるということだ。
ハーバード・ロースクールが動物弁護士を養成へ！ 気候変動、動物実験、虐待などから動物の権利をガチ保護！の画像3
「KJCT8」の記事より
こうした動きは毛皮製品の製造販売の禁止を含め、より動物にやさしい環境づくりが一般化するように推し進め、動物実験と残虐行為を禁止しようとする動物福祉法のムーブメントに乗ったものであるという。このような動きが合体しはじめると、このハーバードの動物法と動物政策に関する一連の講座が変化への動きの最前線になるということだ。
変化する社会の中で、動物の権利を深く考えて保護することが、ひいては人間社会の“生きやすさ”にもつながるのだとすれば決して“他人事”ではない。そして目下の気候変動が人類のせいだとすれば、野生動物からすれば我々は重大な加害者ということになってしまうのだろう。
参考：「Big Think」、ほか
文＝仲田しんじ
気候変動の被害は我々人間よりも、野ざらしで生息している動物たちのほうが明らかに深刻だ。アニマルライツ、動物の権利をこれまで以上に手厚く保護しなくてはならないとの理念の下、米ハーバード・ロースクールで本格的な“動物弁護士”を養成するコースが登場している。
■ハーバード・ロースクールが“動物弁護士”を養成
米カリフォルニア州のバークレーやサンフランシスコ、ロサンゼルスなどの都市では、動物の毛皮製品の製造と販売が禁止されていて、このトレンドは米国内でますます広がりを見せるだろうといわれている。これは、より動物にやさしい環境づくりを推し進め、動物実験と動物への虐待行為を禁止しようとする動物福祉（Animal welfare）の考えを支持する動きと言える。
このような動物の権利という法律分野が昨今注目されており、2000年の時点では動物法のコースがある教育機関は全米で9つしかなかったものの、現在では167と急増していることからもわかる。
ハーバード・ロースクールが動物弁護士を養成へ！ 気候変動、動物実験、虐待などから動物の権利をガチ保護！の画像1
「San Francisco Chronicle」の記事より
そしてこのタイミングで、ハーバード・ロースクール（ハーバード大学法科大学院）は本格的に“動物弁護士”を養成する新たな教育プログラム「Animal Law & Policy Clinic」を発足させることを発表している。
この新しい教育プログラムは、米国内およびインターナショナルなレベルで動物法の立法、訴訟、および政策分析を実践的に教え、学生にこの分野の広範な知識を提供するという。法学生たちは農業動物、野生動物、ペットなど動物たちの気候変動によるあらゆる形態の包括的な脅威を含む多くの問題に取り組むとしている。ハーバード・ロースクールは、動物保護運動の未来への道をリードしていると自負している。
「同プログラムは卒業生を訓練し、動物保護分野でのキャリアに着手し、動物保護運動に有益な影響力のある訴訟と政策分析を行い、動物の法律と政策に関する多くの差し迫った問題に対して国際的にも有効なプラットフォームを提供します」と同プログラムを主導する クリステン・スティルト教授は語る。
一方で「これは、法学部の学生とロースクールコミュニティ全体にとって本当にスリリングなニュースです」と話すのはハーバード・ロースクールの環境法学者、リチャード・ラザルス教授だ。
ハーバード・ロースクールが動物弁護士を養成へ！ 気候変動、動物実験、虐待などから動物の権利をガチ保護！の画像2
「Big Think」の記事より
また食品システム政策からアニマルライツを考えるコースも設けられている。講師陣の一員であるニコル・ネゴウェッティ氏は、産業用の家畜が動物福祉に及ぼす影響について、教育と擁護に尽力してきた専門家だ。
「本プログラムは、人間と動物双方の利益のために、回復力に優れ、健康的で、公正な食物システムを達成するための影響力の高い法的戦略を特定・追求する際に、新たな世代の学生たちに優れたトレーニングを提供することになります」（ニコル・ネゴウェッティ氏）
新たに設立される動物法と動物政策の教育プログラムは、ハーバード・ロースクールならではの幅広く豊かな専門知識と伝統を受け継ぐコースであるといえそうだ。
■気候変動の最大の被害者は野生動物
アニマルライツで昨今話題に上っているのは、気候変動が野生動物に及ぼす脅威である。
講師のジョナサン・ラボーン氏は現在世界で最も脆弱なグループは野生動物であり、特に発展途上国の産業によって自然破壊が加速している地域の動物であるとしている。
「これらの国々での野生動物の搾取と殺戮に関して、私たちが特に気候変動の観点から注視しているのは、それらが人々、コミュニティ、文化の搾取と殺戮と深く関わっている点です。野生生物に関する法的問題を研究することにより、私たち自身の社会的および法的問題について多くを学ぶことができるのです」（ジョナサン・ラボーン氏）
ラボーン氏は、過去にも野生動物法に関する講義を受け持っていた。彼は弁護士たちに動物法を世界全体の前向きな変化に影響を与えるための出発点となるように促したいと考えている。
「野生生物法や気候変動のようなほかの集団的問題の鍵となるのは、どこで変化を起こすことができるかを見つけ出し、それらをより効果的にするためにどのように制度を変えるかについて話すことです」（ジョナサン・ラボーン氏）
また、アメリカのハンバーガーチェーン「バーガーキング」は今年から一部の店舗で植物を原料とした“人工肉ハンバーガー”を提供していて話題だが、これはアニマルライツと動物保護の意識の高まりを示す現象であるということだ。
ハーバード・ロースクールが動物弁護士を養成へ！ 気候変動、動物実験、虐待などから動物の権利をガチ保護！の画像3
「KJCT8」の記事より
こうした動きは毛皮製品の製造販売の禁止を含め、より動物にやさしい環境づくりが一般化するように推し進め、動物実験と残虐行為を禁止しようとする動物福祉法のムーブメントに乗ったものであるという。このような動きが合体しはじめると、このハーバードの動物法と動物政策に関する一連の講座が変化への動きの最前線になるということだ。
変化する社会の中で、動物の権利を深く考えて保護することが、ひいては人間社会の“生きやすさ”にもつながるのだとすれば決して“他人事”ではない。そして目下の気候変動が人類のせいだとすれば、野生動物からすれば我々は重大な加害者ということになってしまうのだろう。
参考：「Big Think」、ほか
文＝仲田しんじ
魔よけに保存か 民家にニホンオオカミの頭骨
徳島新聞
明治時代に絶滅したニホンオオカミとみられる頭骨が、徳島市国府町の民家で見つかった。リフォーム工事に携わっていた石井町石井、大工髙木望さん(68)が神棚の奥にしまわれていた頭骨を見つけ、家主の承諾を得て県立博物館に持ち込んだところ「ニホンオオカミである可能性が極めて高い」との鑑定結果が出た。ニホンオオカミの頭骨は希少性が高く、家主は頭骨を寄託するとしている。
頭骨は鼻の先から頭の後ろまでが約23センチ、頬骨部分の幅が約13センチ、下顎から頭の頂点までが約12センチ。歯が2本外れていたものの、目立った損傷は見られず、保存状態は良い。上顎や目の部分には皮膚が一部残っていた。
博物館によると、持ち込まれた頭骨は、口から目にかけてせり上がっている部分の傾斜などがニホンオオカミと類似しており、「可能性が極めて高い」と結論付けた。
頭骨は木箱に収められた状態で見つかり、箱のふたの外側を紫外線カメラで見ると「狼頭入」と書かれていたことも分かった。同館が所有しているニホンオオカミの頭骨は1個だけで、はく製や毛皮などを含む資料は世界にも数十点ほどしかないという。
髙木さんによると、頭骨はリフォーム工事先の民家で4月に発見し、家主の許可を得た上で元請業者が持ち帰り、倉庫で保管していた。祖父からオオカミの頭骨を魔よけとしてまつる習慣があったことを幼少時に聞いていた髙木さんは、今月に入って博物館に持ち込んだ。
髙木さんは「絶滅しているのにいい状態で残っていたのは奇跡的だ」と話している。
県立博物館の長谷川賢二副館長は「過去には、頭骨をまつる信仰が県内であったことを示す古文書付きの頭骨が当館へ寄贈されたことがあり、今回の頭骨も信仰に関係があるだろう。資料が乏しく断定できないが、箱にしまって大事にしていた様子から、魔よけの可能性はある」と言っている。
ニホンオオカミ 体長1メートルほどで、四国をはじめ九州から東北にかけて生息していた。害獣として人間が駆除したり、伝染病に冒されたりし、明治時代に絶滅した。
明治時代に絶滅したニホンオオカミとみられる頭骨が、徳島市国府町の民家で見つかった。リフォーム工事に携わっていた石井町石井、大工髙木望さん(68)が神棚の奥にしまわれていた頭骨を見つけ、家主の承諾を得て県立博物館に持ち込んだところ「ニホンオオカミである可能性が極めて高い」との鑑定結果が出た。ニホンオオカミの頭骨は希少性が高く、家主は頭骨を寄託するとしている。
頭骨は鼻の先から頭の後ろまでが約23センチ、頬骨部分の幅が約13センチ、下顎から頭の頂点までが約12センチ。歯が2本外れていたものの、目立った損傷は見られず、保存状態は良い。上顎や目の部分には皮膚が一部残っていた。
博物館によると、持ち込まれた頭骨は、口から目にかけてせり上がっている部分の傾斜などがニホンオオカミと類似しており、「可能性が極めて高い」と結論付けた。
頭骨は木箱に収められた状態で見つかり、箱のふたの外側を紫外線カメラで見ると「狼頭入」と書かれていたことも分かった。同館が所有しているニホンオオカミの頭骨は1個だけで、はく製や毛皮などを含む資料は世界にも数十点ほどしかないという。
髙木さんによると、頭骨はリフォーム工事先の民家で4月に発見し、家主の許可を得た上で元請業者が持ち帰り、倉庫で保管していた。祖父からオオカミの頭骨を魔よけとしてまつる習慣があったことを幼少時に聞いていた髙木さんは、今月に入って博物館に持ち込んだ。
髙木さんは「絶滅しているのにいい状態で残っていたのは奇跡的だ」と話している。
県立博物館の長谷川賢二副館長は「過去には、頭骨をまつる信仰が県内であったことを示す古文書付きの頭骨が当館へ寄贈されたことがあり、今回の頭骨も信仰に関係があるだろう。資料が乏しく断定できないが、箱にしまって大事にしていた様子から、魔よけの可能性はある」と言っている。
ニホンオオカミ 体長1メートルほどで、四国をはじめ九州から東北にかけて生息していた。害獣として人間が駆除したり、伝染病に冒されたりし、明治時代に絶滅した。
